がん臨床センター

放射線治療部門

放射線治療は手術、薬物療法と並んでがん治療の3本柱といわれています。体への負担が小さく、臓器を温存したまま完全な治療を目指せる他、がんによるさまざまな症状緩和にも有力な治療となっています。
放射線治療の成否は、いかにがんに絞ってその形に合わせて放射線を集中させるかが重要です(高精度放射線治療)。最近そのためのさまざまな技術が導入されるようになり、治療成績が大幅に改善しています。山形大学医学部附属病院リニアックセンターでは、リニアック2台で(Novalis Tx, Synergy)、強度変調放射線治療(前立腺、骨盤、頭頸部など)、脳の定位放射線治療、体幹部の定位放射線治療(肺、肝臓、腎臓)をはじめ最高水準の放射線治療を提供、体に優しい放射線治療を実施しています。
放射線治療の進歩は急速ですが、放射線治療は目に見えず、その品質管理もとても重要です。リニアックセンターでは専従の5名の医学物理士を中心に日々のQA活動を行うとともに、院内放射線治療品質管理委員会を定期開催し、病院をあげて放射線治療の質向上を目指しています。情報共有のためのカンファレンスも活発で診療放射線技師、看護師、医学物理士、医師全員参加のカンファレンスや、症例ごとに最適な放射線治療を行うための治療方針決定カンファレンス、立案した治療計画レビューも毎朝開催されています。
そして、現在最も強力ながん治療装置である重粒子線治療装置が、医学部附属病院に直結した東日本重粒子センターに納入され、2021年2月から前立腺癌に対する重粒子線治療を開始しました。本邦で治療を行なっている重粒子線治療施設は、当センターを含めて7施設存在しますが、東北・北海道地区においては唯一の重粒子線治療施設であり、この地域における重粒子線治療を一手に担うことになります。現時点で稼働しているのは、水平方向からのみ照射可能な前立腺癌に対して治療を行う固定照射室1室であります。前立腺以外の部位に対して治療を行う回転ガントリー照射室は、ビーム調整の工程遅延により当初予定より稼働が遅れていますが、2021年度中には治療が可能となる見通しです。医学部附属病院には様々な専門家が揃っておりますので、その知識を結集し、新たな治療法を開拓することが放射線治療部門の使命であると思っています。


IMRT症例件数(2012年〜2021年)

IMRT症例件数(2012年〜2021年)

がん患者登録センター

がん登録とは、「がん」と診断された患者さんについて、がんの種類、進行度、治療、その結果などを詳しく登録し実態を把握することで、よりよいがん対策を構築するために重要な役割を果たします。
がん患者登録センターでは、附属病院にてがんの診断・治療を受けた全患者さんの診断、治療、予後などに関する情報について、がん診療連携拠点病院院内がん登録標準登録様式(2016年版)に基づき標準登録項目を登録しています。
なお、登録対象は、国際疾病分類-腫瘍学第3版(ICD-O-3 2012年改正版)形態コードにおける、性状コード/2(上皮内癌)もしくは/3(悪性、原発部位)の範囲、頭蓋内腫瘍における/0(良性)や/1(良性または悪性の別不詳)に加え、2016年からは、一部の卵巣の境界悪性腫瘍/1(良性または悪性の別不詳)、中枢神経系腫瘍における/0(良性)や/1(良性または悪性の別不詳)、すべての消化管間質腫瘍(GIST)についても登録対象となりました。がん患者登録センターは、附属病院におけるがん診療の実態を把握することにより、がん診療の質の向上とがん患者の支援を目指す重要な役割を担っています。
また、国立がん研究センターおよび山形県の協力により、予後調査を行い、生存率についても算出できるよう取り組みを進めています。
さらに、がん患者登録センターは国立がん研究センターがん対策情報センターおよび山形県とも連携しており、全国・県全体のがん罹患数・罹患率、受療状況の把握に寄与し、がん医療の戦略や政策決定に貢献しています。また、地域におけるがん検診の啓発やがん予防の戦略などに大いに役立つのみならず、がんの新しい診断・治療法の啓発にも繋がる重要な意義をもっています。

院内がん登録業務内容

①がん患者の受療状況の把握
②院内の対がん医療活動の企画、評価
③がん診療活動の支援・研修・教育
④臨床疫学研究の支援
⑤全国がん登録への情報提供
⑥院内がん患者の予後調査

2016年1月からすべての病院・一部の診療所において全国がん登録が義務化されました。山形大学医学部では、がんセンターの設立と同時に「がん患者登録センター」を設置し、個人情報保護に十分配慮しつつ、がん登録の実施及び精度向上に取り組んでいます。

院内がん登録数


部位別症例数(2020年)

外来がん化学療法室

外来化学療法は、治療の現場を入院から可能な限り外来に移している我が国のがん医療の中で重要な役割を果たしています。 
外来化学療法室では、患者へ副作用の説明と対処方法、心身の不安への対応、抗がん剤の投与を安全に行い、快適な環境下で治療を受けて頂くことを目標に、医師・看護師・薬剤師・メディカルスタッフがチームで取り組んでいます。また、看護部の教育計画に沿って、看護学生の実習や潜在看護師の復職支援を行うリフレッシュ研修など、教育の場としても環境を整えており、質の高い医療や看護の提供を行っています。 
外来で化学療法を受ける患者には、抗悪性腫瘍薬(抗がん剤・分子標的治療薬・がん免疫療法剤等)による副作用に対してのセルフケア指導を行い、社会的役割を果たしながら日常生活を送らなければなりません。患者・家族を支援し「患者のQOLが低下しないよう安全・安楽な治療を行う」ことが外来化学療法室の重要な使命です。予測される身体症状の緩和と心理・社会面の不安の軽減、個々の身体状況、社会背景に応じた積極的な関わりが患者のQOL低下を防ぎ、外来化学療法継続に繋がるものと考えます。
本来「辛い事をする場所」であるだけに、安全で確実な投与とリラックスした環境下でホスピタリティーマインドに溢れた対応と適切な情報提供を行い、安心して治療を受けて頂けるものと考えております。

左)化学療法室でのカンファレンス風景。スタッフ間で毎日カンファレンスを行ない、患者さんの情報を共有し安心・安全な治療提供を心がけています。
中)治療室内のリクライニングシート。 長時間の治療でもゆったりと過ごせる設備を整えています。音響システムも完備し、ヒーリングミュージックを静かに流しています。 室内の照明も調光機能を設け、患者さん個々に対応できるようにしています。
右)受付窓口では院内のことを熟知したスタッフが患者さんに対し笑顔で対応しております。患者さんの要望を聞き、スタッフとの橋渡しをしております。


外来がん化学療法室患者数

>がん治療レジメン

がん診療連携センター

現在、地域連携を通じた「地域完結型医療」の実現が目指されています。地域には様々な医療機関が存在していますが、それらが役割分担をしながら、患者さんの個々の状態に合わせた診療を連携して提供することが必要です。つまり、診療は個々の医療機関で完結するのではなく、地域全体のネットワークの中で提供されるということです。がん治療においても、医療の高度化・複雑化が加速するとともに、入院期間の短縮や外来医療への移行によって診療形態も変化し、いわゆる「地域包括ケアシステム」の下で、住み慣れた地域におけるその人らしい生活を実現するための在宅療養支援が求められるようになっており、山形大学医学部附属病院でも、他の病院や診療所、介護施設等と緊密な連携体制を構築して、シームレスな診療体制の実現を図っています。
がん治療においては、地域の医療機関の間で適切な役割分担と連携が行われ、異なる医療機関を受診した際でも、一貫した診療が提供されるようにするため、5大がん(肺、胃、肝、大腸、乳)で「がん地域連携クリティカルパス」が運用されています。これは、計画策定病院(がん診療連携拠点病院)と連携医療機関(一般病院、診療所等)の間で、患者さんの診療計画や検査結果、治療経過を共有するツールです。「がん地域連携クリティカルパス」は、政府の「がん対策推進基本計画」において、全てのがん診療連携拠点病院での運用が求められているものですが、山形県でも、「山形県がん診療連携協議会」において2011年度から運用がなされており、当院も参加しています。
また、がん患者さんに限りませんが、当院の地域医療連携センターにおいては、退院困難な要因を抱えた患者さんであっても、円滑に在宅療養等に移行できるように、支援が必要となる患者さんの「スクリーニング」を入院前・入院早期から行った上で、治療経過や病態予測を踏まえ、退院後も継続が必要な医療・看護を受けながら、どのような療養生活を送るのかを自己決定するための「退院支援」、そして、必要となる地域・社会資源へと結び付けるための「退院調整」を多職種協働で行い、患者さん・ご家族の皆さんをサポートしています。特にがん患者さんの中には、在宅療養への移行に強い不安や困難を感じておられる方も多くいらっしゃることから、患者さん・ご家族の視点に立った支援に取り組んでいます。

がん地域連携パス 運用数(2010年度~累計) 連携医療機関 内訳表


山形県地域連携クリティカルパス 私のカルテ(抜粋)

患者さんの診療情報(手術概要ほか)、診療計画、日常の留意点、連携中の診療の記録、連携する医療機関連絡先等を一冊にまとめた手帳です。
患者さんが保管し、医療機関を受診する際に携行、診療の経過がわかるようにその都度記載します。

がん患者相談室

がん診療においては、質の高いがん医療の提供はもちろん、患者さんが安心して治療に専念できるように、患者さんやご家族が抱える問題への支援が必要です。
がんになると、診療や療養、生活面などで様々な疑問や悩み、不安が生じてきます。そのため当院では、患者さん及びご家族、地域の方々ががんに関する様々な疑問や悩み、不安を相談できる窓口として、「がん患者相談室(がん相談支援センター)」を2007年12月3日に開設しました。

相談内容の大きな柱は、
1.病気や治療について:標準治療、治療実績、セカンドオピニオン、症状・副作用・後遺症への対応など
2.医療費について:社会保障制度、高額療養費制度など
3.社会生活について:就労支援など
4.精神的不安について
5.日常生活上の困りごとについて:アピアランス、食事、服薬、運動など
になりますが、これら以外の疑問や不安、悩みにも対応する窓口となっております。

担当の看護師が患者さんやご家族の話をお伺いし、問題解決に向けた糸口を一緒に考えます。相談内容に応じて専門医や精神科医、薬剤師、専門及び認定看護師、医療ソーシャルワーカーと連携し、適切な回答ができるようにしています。相談内容の全てを解決することはできませんが、患者さんやご家族の気持ちに寄り添いながら、その人らしい治療選択や生活ができるように支援をしていきます。

【相談の方法】面談および電話で、担当の看護師が相談をお受けします。プライバシーは保護します。他職種との連携が必要な場合は、患者さんやご家族の同意を得て情報を共有します。相談は一回で終了する場合もあれば、複数回必要になる場合があります。

【場所および時間】
場所/がん患者相談室(左記参照)
時間/午前9時~午後4時
※土・日・祝・年末年始(12/29~1/3)を除く
受付電話/023-628-5159
※がん相談に関する費用は無料です。

相談実績/がん相談満足度調査(2021年1月〜12月)


相談内容(2021年1月〜12月)

キャンサートリートメントボード(CTB)

がん治療は、必ずしも最艮かつ最適な治療が提供されるわけではありません。最初にかかった診療科によってすべて決定されることが多く、特に放射線療法や薬物療法、緩和医療に関しては、治療の選択肢となり場合においても、その可能性が提示されないという事態も起こっていました。知識のばらつきが起こす悲劇です。
山形大学では、このような過ちをしないで、どの診療科を受診しても、最適な治療選択がなされることを目指し、がんの治療方針は病院全体で決定することにしています。そのために、2OO7年9月18日より腫瘍内科・放射線治療科・緩和ケアチーム等の臓器横断的診療科と臓器別診療科とが、個別のがん患者の治療方針について一同に会して検討する、山形大学方式のキャンサーボードである「キャンサートリートメントボード」を開始しました。
時間は臓器別に作成し、毎週火曜、水曜に集中開催しています。年間に200回以上開催され、医師、看護師、薬剤師、医学生、など年間5000名以上が参加し、チーム医療によるがん治療方針の決定の教育の場としても機能しています。
2012年、2013年、2016年と、その成果を国際的学術雑誌に発表しました。これによると、多くのがん患者さんで治療法の変更や検査の追加などが行われる結果となっています。現時点で国際的な学術雑誌にキャンサーボードの成果を発表しているのは国内では山形大学だけです。
適切ながん治療の提供のため、臓器横断的診療科と臓器別診療科による、個別のがん患者の治療方針を決定する会議を定期的に行うボードを開始し、集学的治療を実践するためのシステムとして院内において定着しています。
必要に応じて、画像診断や病理医も加わり診断の確認をしながら治療方針の決定が可能となっています。
医師、メディカルスタッフはもとより医学部学生にも学習の場として提供されています。
このキャンサートリートメントボードの試みは、是非自分の病院でも取り入れていきたいという声が多く、実際にこのような会を設ける病院が多くなっています。我々が、招かれる会も増えてきているのが現状です。

キャンサートリートメントボード概念図

がん治療の広い分野の専門家の意見を集約して最適な医療を提案

キャンサートリートメントボードの実施状況

当初化学療法・放射線治療適応症例の検討中心でしたが、最近では複数診療科が共同し
て行う手術の検討もなされ、集学的治療実践のためシステムとして院内に定着してきています。

CTB症例数/CTB参加者数(2021年1月〜12月)

CTB症例数の割合

CTB参加者数の割合

緩和ケアチーム

緩和ケアは、患者さんとその家族の生活の質(QOL)を改善する取り組みのことを指します。緩和ケアの対象は診断・年齢・場所等を問わず、重い病(Serious illness)とともに生きるすべての人とその家族です。緩和ケアという言葉を聞いたことのある方は「がん」や「終末期」などのイメージが強いかもしれませんが、心不全や神経難病などの非がん疾患に関わったり、がんの診断がついた早期からの介入など、多くの場面で緩和ケアが力になります。
緩和ケアの役割は、①症状緩和、②コミュニケーション、③地域連携の大きく3つに分けられます。①は痛みだけでなく倦怠感や吐き気、息苦しさなどの症状をやわらげ、日々の生活を過ごしやすくします。その方法は薬だけでなく、看護ケアやリハビリテーションなどの非薬物療法も大きな役割を占めます。②は患者さんやその家族の気がかりに気づいたり、先行きの見えない不安等を十分な時間をとってお聞きします。時には悪い知らせを伝えることもありますが、治療とケアのゴールに関する話し合いを患者・家族・医療者で行い、希望に沿った医療を受けられるように支援します。③はイメージが湧きづらいと思いますが、大学病院のみでは医療が成り立ちません。住み慣れた地域で過ごすため、地域のクリニックや調剤薬局・訪問看護ステーション等との連携や、介護保険等の社会福祉サービスの利用が必要です。ソーシャルワーカーが中心となり、患者さんと家族の生活を支援します。
緩和ケアチームは看護師が中心となり、薬剤師・栄養士・ソーシャルワーカー・医師など多職種で患者さんや家族と関わります。入院・外来問わず、多くの方がつらさがやわらぎ過ごせるよう、緩和ケアチームは日々活動をしています。

緩和ケアチーム介入患者統計

緩和ケアチームの構成

チームは、患者さん及びそのご家族のQOLの向上を目的に、主治医と共同のもと、緩和ケアに関する専門的な知識や技術を提供する医師、看護師、薬剤師、管理栄養士で構成されております。

活動内容
・週5回のチームによる病棟ラウンド
・週 1 回のチームミーティング

緩和ケア方針

原則として、WHOの緩和ケアの内容及びWHO方式がん療病治療法に従っております。

  • 痛みとその他の苦しい症状の軽減に努める
  • 生きることを尊重すると同時に、死は誰にでも訪れ、特別なことではないことを知る
  • 死を早めることも遅らせることも行おうとしない
  • 心理的な面、スピリチュアルな面に対するケアも行う
  • 死が訪れるまで患者さんが積極的に生きられるように支援する体制を提供する
  • 患者さんとご家族の要求に対してチームアプローチを行う
  • QOLの向上に努め、闘病生活に積極的に関わる

>緩和ケアを希望される方へ(パンフレット)[PDF]

>生活のしやすさに関する質問票[PDF]

>自己管理マニュアル(内服薬フローチャート)[PDF]

>自己管理チェックリスト[PDF]

>内服チェックシート(記録)[PDF]

がんゲノム医療診察部門/がんゲノムデータ管理部門

2017年に公表された厚生労働省「第3期がん対策推進基本計画」により、がんゲノム医療の推進が国策として掲げられました。当院においても山形県民が広くがんゲノム医療を受けられるよう努めております。がんゲノム検査とは、「がん細胞の遺伝子変化を検出し、最も良い治療方法を模索する検査」を指します。
 がんゲノム医療管理室を中心とし、2019年9月より保険診療としてのがんゲノム検査を開始しました。現在、全国で33箇所、東北には2箇所しかない「がんゲノム医療拠点病院」の指定を受け、がんゲノム検査を当院で完結できる体制となりました。これにより、医師が簡便に検査をオーダーすることができるだけでなく、スムーズな結果返却や、円滑な治療相談につながっております。県内の検査件数は検査開始から2年で約350件と、人口比では全国有数の規模であり、ゲノム医療先進県の一つに数えられております。
実際の検査の流れは、ゲノム検査の希望のある患者さんが主治医を通じて、当院がんゲノム管理室へ連絡をし、患者さんが説明を受け、検査の希望がある場合に、「がん組織」の薄くカットされた切片もしくは血液などをゲノム検査を受託する会社へ輸送し、提出したがん細胞のもつ遺伝子変化を解析します。その結果は専門的な内容で返却されますので、院内の専門家集団の会議、通称「エキスパートパネル」で1例ごと丁寧な議論と討議を行い、治療薬の推奨や否定、遺伝性腫瘍の関係、診断的意義などについてレポートを作成し、主治医へと返却します。多くの患者さんは、標準治療が推奨(=これまで行ってきた治療が推奨され、新規の治療提案が難しい)という結果になってしまうことが課題ですが、関東地区の病院との情報交換を進め、ゲノム検査開始当初に比して、新規治療到達の割合も増加しつつあります。また、遺伝性腫瘍に関係する患者さん・ご家族への結果説明や、追加の遺伝性腫瘍の検査、その後の腫瘍早期発見サーベイランスについても知見と経験が蓄積されてきております。エキスパートパネル構成員は、がん薬物療法専門医・病理専門医・遺伝性腫瘍専門医・婦人科腫瘍専門医・バイオインフォマティシャン・認定遺伝カウンセラーなどで構成され、院内の垣根が低いことより、縦割りにならず分野横断的に広い視野での議論が可能となり、患者さんに有機的な情報提供ができる体制が整っております。
県内では、ゲノム検査をオーダーできる病院は当院のほか、日本海総合病院、県立中央病院に限られており、検査の情報が県内に十分に行き届いているとは言えない現状が課題の一つとして挙げられます。安定した検査、確実な結果解釈、一人でも多く治療効果につながるよう尽力して参りますが、広報活動にも併せて力を尽くしていく所存でございます。どうか今後とも当部門の運営に引き続きご協力ご指導のほどよろしくお願い申し上げます。

エキスパートパネルにおける検討症例件数